文明の自衛闘争

　アフガニスタンの貧しさは、見る者の胸をつぶす。子供5人のうち1人は、5才まで生きられない。一方で、世界のアヘンの93％がここで生産される。国は軍閥が割拠し、かつてタリバンが圧政をしいていた。
　破綻（はたん）国家となったこの地をテロリストは根拠地と定め、ここから世界中に出撃した。タリバンとアルカーイダが、この地で再び勢いを得つつある。いま国際社会は、カルザイ政権の要請を受けて、アフガン安定化活動を行っている。日本の民主党は、その活動を「米国の自衛戦争」と定義する。世界中にそんなことを言っている国はない。
　2001年9月11日にニューヨークを破壊したアルカーイダの基本的考えは、「世界を、預言者ムハンマドのいた７世紀の時代に戻すべきだ」というものだ。ムハンマド以降の1300年間に人類が築いてきた文明は莢雑（きょうざつ）物（不純物のこと）であり、破壊すべしという主張だ。
　アルカーイダが破壊しようとしているのは、先進国の文明すべてである。ヨーロッパでテロが続発しているのも、そのためだ。ウサマ・ビンラーディン（アルカーイダ指導者）は、攻撃対象国として日本の名前も何度か挙げている。
　アフガニスタンとイラクで起こっていることは基本的に違う。イラクでの米国の戦闘を「テロとの対決」と呼ぶことには違和感がある。そのためか、フランスやドイツもイラクにはいない。しかしアフガニスタンでの活動はテロとの対決そのもの、というのが国際認識だ。
　だからこそ、フランスとドイツを含め、すべての先進国がこの国の安定化作業に参加している。その数は約40。
　「アフガニスタン」は、文明がテロから自衛する闘争なのである。

理解できぬ撤退

　世界中の誰もが理解できない理屈で、日本はテロとの闘いから姿を消した。
　テロリストのインド洋の自由使用を阻止してきたのは、10ヶ国を超える海軍の艦船だ。海上自衛隊は、アラビア半島沖合で、これらの艦船に6年間、給油を続けてきた。炎暑の下での大変な作業であり、国際社会から高い評価を受けていた。しかし、テロ特措法は失効し、艦隊は11月23日に日本に帰ってきた。ヨーロッパのメディアはこう書いた。
　「またもや、きつい軍事的任務を他国に恥ずかしげもなく押しつける自己中心の昔の日本になったのか？」
　野党は、日本の給油活動は「武力行使と一体」と主張し、日本を国際チームから引きはがした。論理がわからない。各国の艦船がやっていることは、旗国政府の同意を得て不審船の乗船検査を行うパトロール行動であり、戦闘ではない。ましてや、日本は給油していただけだ。
　それでも武力行使と一体だと言うならば、米軍兵士に食事を供することも武力行使ということになる。
　もうひとつ。野党は、国連安保理決議がないからインド洋から引けと主張した。安保理決議というものは、拒否権を持つ中国とロシアが「よろしい」と言った場合にのみ成立する。中国の反対によって、人権蹂躙国家のスーダンやミャンマーに対する安保理の非難決議は、いまなお採択されていない。
　日本は、「自分で正しいと考えても中国の了承がなければ行動しません」というわけである。安保理決議のみを葵（あおい）の御紋とするのは、いささか情けないではないか。 それに、民主党が参加を主張するＰＲＴ（地方復興チーム）の活動（後述）は安保理決議に基づくものではない。どうもよくわからない。

中国 日本の40倍

　日本が抜けたあと、各国の艦船は、その穴を苦労して埋めながら、インド洋で警戒活動を続けている。アフガニスタンのテロリストは麻薬を積んでアラビア半島やアフリカに行き、武器を積んで戻ってくる。その海上交通を遮断するためだ＝図（上）。　
　このパトロールのおかげで、インド洋を往来する不審船の数はめっきり減った。
　インド洋からの撤退は、１９９０年の湾岸戦争いらい日本が築いてきた平和構築努力を一挙に逆戻りさせた。この影響は、ボディーブローのように日本に効いてくるだろう。自由を防衛する共同責務を放棄しながら国連安保理常任理事国入りを要求するのも、漫画的に聞こえてくる。
　衆議院と参議院が対立して必要な法案が成立しない状況は、これから６年間続く。国の進路も定まらない。自民党と民主党が蝸牛（かぎゅう）角上の争いを繰り返す６年間に、世界は大きく変わる。
　例えば、中国では新しい国際感覚を持った若い世代への交代が進んでいる。欧米に留学し、世界に対する感性と発信力を持つ新しい人々が国を指導するようになる。
　現在、日本が国連の平和維持活動（ＰＫＯ）に派遣している要員は、ゴラン高原の自衛隊員を中心に４７人。中国は、１２カ所での国連ＰＫＯに何と日本の４０倍、１８１０人の要員を派遣している。
　これから国際社会のためにインド洋に展開するのは、中国海軍かもしれない。その時、日本はどこにいるのか。

補給は「超安全」

　アフガニスタンでのテロとの対決行動を危険度の順に分類すれば、次の４つのカテゴリーになる＝図(下)。
　第1。最も危険なのは、「不朽の自由」作戦（ＯＥＦ）と呼ばれるアルカーイダ・タリバン掃討作戦そのものだ。もちろん日本はここに参加すべきでない。
　第2。次に危険なのは、アフガニスタンの治安を維持するためのＩＳＡＦ（国際治安支援部隊）の陸上業務である。ＩＳＡＦの活動はアフガン政府の治安活動の支援だが、テロリストたちの標的になっている。
　第3。前２者ほどではないが危険を伴う活動が、ＰＲＴだ。文民である政府職員や民間人がアフガニスタンの地方に行き、経済復興や人道支援に従事している。この人々と護衛部隊で構成されるのがＰＲＴだ。
　第4。最も安全なのが、テロリストとはるかに隔たったインド洋上での不審船取り締まりだ。ただし不審船から発砲があるかもしれないから、危険は全くゼロではない。
　実は、日本はこのカテゴリーのどこにもいない。第4の「安全」カテゴリーのいわば欄外に、「超安全」な枠を作ったのだ。
　自分では不審船取り締まりはやらず、給油だけを担当する。給油水域が危険になれば、安全なところへ退避する。汗はかくが、人命損傷の危険性はない。
　だから役割が小さいというわけではない。自衛隊員は使命感に燃えて献身的に働いた。言いたいのは、テロとの対決行動の中で、これ以上に安全な任務はどこを探してもないということである。予算は安上がりで済む。しかも世界中から感謝される。
　40カ国の誰もがうらやむ、いい役回りだった。日本の海上自衛隊の装備と技術と熱意があって、初めて出来るオペレーションであった。
　これを無理やり放棄させた民主党は、代わりに日本に何をやらせようとしているのか。

小沢構想

　小沢一郎氏は、洋上給油をやめてＩＳＡＦ（国際治安支援部隊）に参加すべしと発表した。安全な洋上給油に反対し、もっと危険な活動に参加せよとの主張には驚いたが、提案自体は立派なものだ。日本が本来、目指すべき道である。
　なぜか。陸上自衛隊はイラクのサマワで学校や病院や道路を補修して住民に感謝され、全員が無事帰国した。素晴らしいことである。イラクに軍隊を送った約40カ国の中で、日本の部隊は最も円滑かつ安全にオペレーションを終了した。
　各国はうらやましがっている。自衛隊がやったようなきれいな仕事は、どの国も担当したいからだ。しかし現実を考えれば、人道支援の前に、誰かがイラク市民の命を保全しなければならない。だから他の国の部隊は、鉄砲を持って街角に立った。
　自衛隊も、オランダ軍、イギリス軍、そしてオーストラリア軍に、次々と駐留地域を守ってもらった。各国はイラクの自衛隊を歓迎してくれた。しかし、いつまでも日本が「私たちだけは誰にも愛される人道支援、あなたたちは危険な治安維持」と言い続けるわけにはいかない。
　だから、小沢氏は、いいことを言ったのである。日本はＩＳＡＦに参加し、治安維持の一翼を担うべきである。本隊業務が危険すぎるというのであれば、より安全度の高い業務につけばよい。たとえば、輸送支援。航空自衛隊のＣ―130Ｈ機は、現在クウェートからイラクのバグダッドとエルビルに物資と人員を搬送している。加えてクウェートからカブールまで飛んだらどうか＝１面図。　
　自衛隊機の航続距離は十分ある。しかもカブール空港周辺はバグダッド空港周辺より安全だ。自衛隊がＩＳＡＦの物資と人員を輸送してやれば、立派なＩＳＡＦ参加だ。さらに、必要物資を日本が無償で提供してやれば、大きな貢献になる。ほかにＩＳＡＦ本部の中での支援業務もあるだろう。要するに、参加する気になればいくらでも道はあるのだ。 　しかし、自民党の一部は小沢氏の提案というだけでＩＳＡＦ参加に反対した。国家として進むべきひとつの選択肢を、自民党は封印してしまうのか。国益よりも政局を優先させるのは自民党とて同じということになる。誰が国のことを考えるのか。

ＰＲＴ参加

　いつのまにか小沢氏はＩＳＡＦ参加提案を引っ込め、代わりに民主党は前述の第3カテゴリーの「ＰＲＴ」（地方復興チーム）＝１面図＝に参加しての「民生支援」を提案した。きちんと理解した上でのことなら結構だが、基本的な誤解があるのではないか。
　通常の民生支援なら、ＪＩＣＡ（国際協力機構）から40人近い専門家やＮＧＯ（非政府組織）が既にアフガン各地で活動中だ。ＰＲＴとは、それとは別に、民生支援チームを軍隊や国境警備隊や特殊警察が護衛するプロジェクトなのである。
　ＰＲＴは重要だ。アフガン全域が民生支援を必要としている。例えばタリバン時代、女性の就学は禁止されていた。いまは女生徒が目を輝かせて通学する。しかし、教室には机も椅子も黒板もない。医療設備も足りない。職業訓練施設も必要だ。対人地雷の問題もある。こうした課題に立ち向かう専門家を守るのがＰＲＴである。現在27カ国が参加している。
　例えば英国がヘルマンド、ドイツがクンドス、オランダがウルズガンのＰＲＴを担当するというのは、それらの国が、当該地域で活動する外国人専門家やＮＧＯを警護する責任を負うという意味である。
　日本がこれをやるなら立派である。直接的なアフガン安定化作業だ。しかし、本当にそんなことができるのか。

奥参事官の悲劇

　そもそも日本は、海外で邦人を防護する態勢にない。私はイラク担当の首相補佐官だったとき、イラクの国中を奥克彦参事官(殉職後大使)とともにまわった。彼が2003年、テロリストに襲撃されて悲劇的な最期を遂げたように、決して安全なミッションではなかった。
　だからわれわれ2人がイラク南部へ行くときには、南部地域を統括するポーランド軍司令官が、われわれのために一個小隊を警護につけてくれた。これだけの警護兵がつけば、テロリストはまず襲撃してこない。だから、南部でわれわれは安全であった。
　写真は、のちに奥参事官と井ノ上正盛書記官が襲われた車から撮ったものだ。このとき隣席には奥参事官がいた。くしくも明日11月29日は、彼らの命日である。 　しかし米軍が管轄する北部ではそうはいかなかった。米軍は「自分たちは別の任務がある。外国政府職員は、自国の軍隊に守ってもらいたい」という立場だ。だが、自衛隊に海外での日本人を防護する職務はない。われわれも当然、北部では護衛なしであった。
　現在バグダッドにある数十の大使館は、基本的にすべて自国の部隊によって守られている。私の知るただひとつの例外が、日本大使館だ。日本だけはイラク人や外国人のガードマンに頼るより仕方ない。
　自衛隊は訓練された士気の高い部隊だ。だから個々の自衛隊員の問題ではない。そうではなく、徹底した平等社会の日本にあっては、あるグループの日本人（自衛隊員）が他のグループの日本人（大使館員）の盾となって危険にさらされることは想定されないのである。
　そのような中で、民主党はＰＲＴに参加する日本人専門家を警護する自衛隊や警察部隊を派遣できるのか。「いや、日本は専門家は出すが、警護任務は危険だから他の国がやってくれ」と言うのなら、恥の上塗りである。
　あるいは例によって、民生支援のカネで済まそうと言うのだろうか。アフガニスタンで必要なのはカネではない。リスクの中で任務に就く人々なのである。

大局を見よ

　葦（よし）の髄から天井をのぞく日本の国会。給油した油の一部がイラク作戦に使われてないかと、政府を責め立てる審議が延々と続く。各国は公式に流用を否定している。
　現実に考えれば、日本の補給艦が注ぎ足した油は、相手の船のタンクに元々あった油と混ざり合って追跡不可能である。万一、初期に流用があったとしても、ごく微量だろう。
　それでも野党は納得しない。その疎明のために、米国に30万ページの航海日誌とすべての記録を出させた。油の最後の一滴まで追及するわけだ。米国は日本の要求に悲鳴をあげながら、給油を継続してもらうために、膨大な資料を出した。しかし、野党は最初から給油継続に反対だ。結局、政府を立ち往生させることを狙っただけだった。
　インド洋に展開する国々は、いずれも陸上の活動で多数の犠牲者を出している＝表。
例えばカナダは71人の犠牲者を出しながらＩＳＡＦに参加し続け、インド洋にも艦船を出して警戒にあたっている。日本の国会は、なぜそれに思いを致さないのか。1リットルの油の行方まで居丈高に追及する日本に各国は辟易している。それならばわれわれと一緒に陸上でリスクを負ってくれと。

「湾岸」の失敗

　似たようなことが湾岸戦争の時にもあった。1990年8月2日にクウェートに侵攻したサダム・フセインに対峙したアメリカは国際行動を呼びかけ、日本にも掃海艇や輸送艦や輸送機や医師団や人員の派遣を要請してきた。日本は結局すべてにゼロ回答だったが、その後、政府は民間から一隻の船を借り上げて米軍物資の輸送に提供した。平戸丸という。
　しかし米軍は「平戸丸は不要」と言ってきた。日本の申し出があまりにも遅く、既に湾岸への配船計画は決まっていたからだ。今度は日本が、「断られるのは困る、使ってくれ」と頼み込む番だった。アメリカは決定を政治レベルにまで上げて、最終的に平戸丸を受け入れた。配船計画のやり直しを命じられた米軍の担当者たちは音（ね）をあげた。
　問題はそれからだった。日本は「平戸丸には武器と弾薬は積むな」と米側に通告し、しかも「武器」の定義については日本の貿易管理令別表に従えと言ったのである。作戦行動に忙殺されていた米軍の怒りは頂点に達した。決まっていた配船計画を仕方なく変更して物資を日本船に積もうとしたら、今度は、（法律上は問題ないが）国会で問題にされるから日本の政令に従ってくれと。「戦争妨害に来たのか、消えてくれ！」という声が米軍担当者の間に噴き出した。当然だろう。
　あのとき米軍を怒らせたのは国会ではなく日本政府だった。しかし、日本全体がフセインの侵略に対決する国際行動に背を向け、国内の国会審議だけを重視して葦の髄から天井の局部をのぞいていた点では、今回と同じだ。
　湾岸戦争で世界中から嘲笑（ちょうしょう）された日本は、その後15年間かけて国際安全保障への貢献を積み重ねてきた。しかし、国会の議論は再び90年代に戻った。大局を見失い、各国がこうむっている甚大な犠牲に思いをかけることなく、粗探し議論に終始する。
　湾岸戦争のときにクウェートを救うために湾岸に人を送った国は27カ国。日本の名前はそこにはなかった。
　いまアフガニスタンを救うために人を送っている国は約40カ国。日本は、大局を無視した審議を繰り返し、結局、そこからもいなくなった。

テロ波及防げ

　国会では、番外編で守屋武昌前防衛事務次官をめぐる重大疑惑まで起こり、新法成立はいよいよ難しくなってしまった。守屋氏の責任は極めて大きい。しかし、守屋問題と新テロ特措法案は別個の問題だ。国会は法律を成立させて、まずインド洋に補給艦を戻すべきだ。補給活動の再開は国連からも要望されている。
　日本の名誉のためだけではない。テロは中東からパキスタンを経て、アジアに向かってきている。インド洋での海上自衛艦隊の存在は、テロリストのアジアへの移動を海上で抑止する効果を持つ。
　もう一歩進めて、自衛艦隊の活動水域をインド洋のマラッカ海峡寄りに移すことも検討してはどうか。アジアと日本へのテロ波及を防ぐ仕組みには、多くの国民が賛成するだろう。
　活動海域を移す場合には、自衛艦隊の任務も変わる。補給艦による給油ではなく、護衛艦による警戒監視や海域情報提供が主な役割になるだろう。これならば、集団的自衛権にも抵触しない。世界に冠たるＰ3Ｃ哨戒機の部隊も出したらよい。アジア全体の平和に貢献する道である。反対するアジア政府はいないだろう。
　イランとイラクが交戦していた1980年代半ば、日本のタンカーは甲板に大きく日の丸を描いてペルシャ湾を航行した。「おれたちは戦争に関係ないから撃つな（撃つなら他の船をやってくれ）」と。テロリストに対してこの手法は通用しない。どの国も、テロとの戦いの圏外に立つことはできないのである。

日本の岐路

　文明社会は、助けあう国家群で構成されている。日本の国民も船も、世界のどこかで他国に守ってもらわなければならない。
　サイゴン（現ホーチミン）で、ブカレストで、ベイルートで、多くの日本人が米国の海兵隊員に救出されてきた。十数年前、イエメンが内戦状態になったときは、70人の日本人がフランスやイタリアやドイツの軍艦や軍用機に救出された。3年前には、ペルシャ湾に停泊していた日本の30万トンタンカーが、間一髪のところで、多籍軍によって自爆テロ攻撃から守られた。
　海上自衛隊のように豊富な艦船群と能力を国際協力にまわせる能力のある国は、世界にほとんどない。「いくら安全だろうが、共同行動は断る、しかし日本の国民は守ってくれ」と、どの面（つら）を下げて世界に頼めるのか。
　日本は岐路に立っている。どう行動すべきか、徹底的に議論を尽くすときだ。国際社会の仲間であり続けるのか、脱落するのか。助けてもらうときだけ意味のない笑みを浮かべる国家になるのか。事は国家の生きざまの問題だ。
　補給支援特措法案が参議院で否決された後も世論の支持が低い場合は、政府は衆議院での再可決を強行すべきではないだろう。そのかわり、政府は、日本の不参加の影響を、国民に率直に説明すべきだ。国民は、全体像を理解すれば、必ず文明国家としてとるべき道に賛成するだろう。
　支持の高まりを得て、政府は来年初めの通常国会に堂々と新法を提出したらよい。
　その時には、インド洋での補給活動だけでなくすべての場合に対応できる恒久法を提出すべきだ。テロとの闘いは、これから長く続く。現在の特措法案は成立したとしても、1年間の時限立法だ。毎年この騒動を繰り返すのか。恒久的な法制を作る時ではないか。「国際平和協力法」などの試案も既にできている。
　政府が正面から国民に訴えるときである。日本を救うのは政治家ではない、国民自身なのだから。